暴徒化するハロウィン。

暴徒化するハロウィン。アメリカでは伝統と収穫を祝う(経済効果もある)素朴で楽しい祭りなのですが・・・

 

東京・渋谷を中心に、年々ハロウィンのイベントが暴徒化している。
今年は10月27日、28日の週末にかけて仮装した人々が中心街に大挙して押し寄せ、盗撮や痴漢、窃盗などに加え、「軽トラを横転させた」「ラーメン屋の券売機を壊した」など、思わず肩をすくめるようなニュースが報じられた。
抑圧された社会の鬱憤晴らしなのか?
精神的に未熟で大人になりきれていない人が、仮装で(もしくは仮装せずともこの日を利用し)別の人格を手に入れ気持ちが大きくなり、アルコールの力も借りて「バカ騒ぎをする日」ではない。そもそもハロウィンとは何か、背景や目的を知らないから、異様な騒ぎになっているのではないだろうか。
騒動は一部の心ない人によるものだと信じたい。日本のほかの地区では、商店街などが地域活性化の一環として、子ども向けにハロウィンパレードや菓子の配布などをしていると聞けば、ほっと安心する。
ハロウィンの起源
悪霊払いと収穫の祝い
毎年11月1日は、キリスト教徒がすべての聖人と殉教者を記念するのが、諸聖人の日(All Saints’ Day、All Hallows’ Dayとも呼ばれる)。アイルランドやケルトでは、諸聖人の日の前夜(10月31日)ハロウ・イブ(Hallow Eve)に、精霊を祭っていた。
アメリカには、移民が18世紀後半以降に持ち込んだ習慣が「現代ハロウィン」(Halloween)のはじまりとされており、大切な風習として親から子に受け継がれている。
古代ケルトの収穫祭に由来し、10月に入るとカボチャの中身をくり抜いたジャク・オー・ランタン(照明)を鬼火に見立てて玄関に飾ったり、家の外装を大仕掛けなお化け屋敷のようにデコレーションしたりと、街はハロウィン一色になる。

お化けや魔女に仮装した子どもたちは「トリック・オア・トリート」(菓子をもらえないとイタズラするよ)と言いながら近所を練り歩き、菓子を集める。その姿はとても愛らしい(1番上の写真)。
学校や警察署でも、近所の子ども向けにハロウィン関連の地域イベントが行われる。教師や警察官がこの日ばかりはお化けに変装し菓子を配る姿は、なんとも微笑ましいものだ。
世界最大規模。200万人が集まるNYのパレード
ニューヨークでは1974年以降、大規模なハロウィンパレードが行われていて、毎年恒例のイベントになっている。約6万人が仮装してパレードに参加し、200万人の人混みであふれる。
なかなか希望通りの仮装の衣装や小道具が見つからないという理由などで衣装を手作りしている人も多い。
凝ったデザインアイデアを見ると、この人はこの日のために1年費やしてきたのでは?と思うほどで、アメリカ人の仮装にかける気合いとパレードへの情熱に毎年感心することしきり。

まるで春節の竜舞のように、大掛かりな仕掛けをして団体芸を披露し人々の目を楽しませるグループもいたりして、ここまでくると「エンターテインメントショー」の範疇である。

ハロウィン前後は人々が仮装し、パーティーをしたりバーに飲みに行ったりする。このような日は酔っ払いはどこでもいる。またティーンがセクシー過ぎる仮装で羽目を外し、頭を抱える親も実際はいる。しかし暴徒化している人、泥酔し悪事を働いている人は見たことがない(そもそもアメリカでは、よい大人が泥酔=恥ずかしいことと捉えられている)。
百聞は一見に如かず。機会があればパレードを一度は見てほしい。
45回目となる今年のパレードは10月31日(水)午後7時から、マンハッタンのグリニッチビレッジ地区でスタートする。

ハロウィンの経済効果は?
ペットも仮装する時代
ハロウィンの歴史が浅い日本と比べて、本場アメリカではハロウィンは大切な国民的イベントである。消費活動にも少なからず影響を与えている。いくつか経済効果を紹介しよう。
全米小売業協会(National Retail Federation)が今年の9月に6,961人を対象に行なった年次調査によると、アメリカでは今年のハロウィンシーズンに90億ドル(1兆112億4000万円相当)の経済効果が見込まれている。
全米小売業協会のCEO、マシュー・シェイ氏は、「経済は良好で消費者信頼感指数も高い。今年は皆がハロウィンにお金を使う準備ができているようだ」と語った。
消費額は2005年以降伸び続けており、昨年の91億ドルから減少したものの、同協会が調査を開始した14年間で昨年に次ぐ2番目に高い数値だった。また1人がハロウィンのために使う平均価格は86.79ドル(9,750円相当)と、過去最高額を記録(購入するものは、多い順に菓子、デコレーション、仮装コスチューム、グリーティングカード)。
仮装コスチュームは、近年ペット商品が人気のようだ(カボチャ、ホットドッグ、ミツバチの衣装など)。昨年は調査参加者の16%がペットにも仮装をさせたいと答え、今年は20%に増えた。
消費者動向のデータ会社プロスパー・インサイツ社のエグゼクティブ・バイスプレジデント、フィル・リスト氏も「今年のもっとも大きなトレンドの一つは、ペットコスチューム」とコメントしている。
「今年は3,130万人の人々がペットも仮装し、その多くは25-34歳のミレニアル世代だ」
衣装のアイデアをどこから?の問いに対して、35%の人々がオンライン検索、29%が実店舗、19%が友人や家族に相談、19%がPinterest、16%がFacebook、16%がポップカルチャー、15%が YouTubeを参考にするだろうと回答した。
小売業はアメリカの国内総生産(GDP)の5.9%を占め、卸売や製造業とも関わってくる。ハロウィンシーズンの消費が昨年に続き今年も最高水準レベルに達しているという調査結果は、これからさらに本格化する年末商戦(感謝祭、ブラックフライデー、クリスマス)の消費動向を掴む、一つの大きな指標と考えてよいだろう。