米、空の優位揺らぐ　中露空軍力「対等レベル」　英報告書

英国の有力シンクタンク国際戦略研究所（ＩＩＳＳ）は１４日、世界の軍事情勢を分析した報告書「ミリタリー・バランス２０１８」を発表。中国が世界最長射程の新型長距離空対空ミサイルＰＬ１５を開発し、１８年に実戦配備するなどロシアとともに、空軍力を米国と対等レベルに強化しており、同研究所は「冷戦崩壊以降、米国と同盟国が当たり前に支配してきた空の優位性が揺らぐ」と警告している。

中国は、国防費を継続的に増やし、１７年に公式発表した国防費は１５０５億ドルで日本の４６０億ドルの３倍以上。中国空軍は、１７年に短距離空対空ミサイルＰＬ１０を導入したが、同研究所は「１８年の早い時期に、ＰＬ１５を実戦配備する可能性がある」と指摘。

世界最長の射程約３００キロの空対空ミサイルで、配備されると、迅速に動けない空中給油機や早期警戒管制機（ＡＷＡＣＳ）が標的となる。また中国は独自開発した第５世代ステルス戦闘機、殲２０（Ｊ２０）を配備させた。

ロシアも資金投入して空対空ミサイルの開発を再開。ソ連崩壊で量産停止していた中距離ミサイルＲ７７を約３０年ぶりにロシア軍がシリアでスホイ３５に搭載。長距離ミサイルＲ３７も開発再開、１６年にミグ３１に搭載された。同研究所は「米国に対抗するため中露が協力して空軍技術を増強している。米国と同盟国は空軍の戦略、技術のみならず航空宇宙技術開発の見直しが必要だ」と指摘している。