防衛省が独自開発に乗り出すレールガン

 

 

 

火薬を使わずに長射程、高破壊力を誇り、１分間に１０発の速射を低コストで実現する－。そんなＳＦの世界から飛び出したような新兵器の研究・開発に防衛省が本格着手する。同省が平成２９年度予算案の概算要求で研究費２１億円を盛り込んだレールガン（超電磁砲）だ。
レールガンは砲身のレールと、弾丸に取り付けられた電気の通り道に当たる電機子に大量の電流を流し込み、磁場を発生させる。これで得られた力が推進力となり、発射方向に弾丸が飛び出していく。火砲で発射時に用いられる火薬は不要だ。
防衛省は１５５ミリ榴弾砲などに代わりうる兵器開発を念頭に２９年度から５年間かけて試作レールガンを作成。秒速２０００メートル（時速７２００キロメートル、マッハ約５．８）の高速度を実現し、砲身の耐久性向上も目指す。その後は蓄電システムの小型化や、高速の発射に耐えうる超高速飛翔体（ＨＶＰ）の開発にも取り組み、１５～２０年後に実用化を目指す計画だ。
開発で先行する米国のレールガンは、速度がマッハ６（時速７３４４キロメートル）で、射程は約２００キロ。高速度によって得られた運動エネルギーにより爆薬がなくても着弾時に大きな破壊力が得られる。艦載砲、地上砲双方で対地・対艦・対空すべてに活用でき、ミサイル防衛でも中心的役割を担うことが期待されている。

 

１分間に１０発の速射が実現すれば、中国などによる大量のミサイル飽和攻撃に対処することが可能となる。火砲の砲弾と比べて重量が格段に軽いため大量の弾丸を艦艇に積み込むことができ、補給頻度が少なくなることで作戦展開する時間が長くなる。
つまり、遠くの敵に対し、破壊力抜群の弾丸で素早く大量に長時間攻撃することができるというわけだ。
こうした性能を獲得できれば、アジア太平洋地域で米軍の自由な行動を許さない接近阻止・領域拒否戦略を追求する中国の意図をくじくことにつながる。米海軍研究局がレールガンについて、戦争の様相を決定的に変える「ゲームチェンジャー」と位置づけているのはこのためだ。先端技術の圧倒的な優位を確保することで中国やロシアとのパワーバランスを有利に導く米国の「第３のオフセット戦略」でも有望な分野と目されてきた。
とはいえ、レールガンはなお開発途上にあり、年内に計画されていた米軍による洋上試射が来年以降に遅れるとの観測もある。
「われわれはレールガンを追い求めてきたが、（レールガン用に開発した）超高速飛翔体を火砲から発射してもレールガンとほとんど同じ効果を得られることが判明した」

 

今年５月２日、第３のオフセット戦略の旗振り役でもあるロバート・ワーク米国防副長官は、ワシントンで行われたシンクタンク・大西洋会議での講演でこう述べた。
米政府はすでに５億ドルの予算をレールガン開発に投入しているが、課題は山積している。
レールガンは日本の家庭約７０００世帯の年間使用電力に当たる２５メガワットの電力が必要とされ、これに対応できるのは、米軍内でも最新鋭ズムワルト級ステルス駆逐艦などに限定される。レールガンが発する高熱による砲身の損傷を克服しなければ１分間で１０発の速射もかなわない。
ただ、ワーク氏自身は「レールガンと火砲の両方を開発する十分な資金がある」と述べており、米国のレールガン開発は現在も続いている。
同じ超高速飛翔体でも火砲よりレールガンで発射したほうが高速度を得られるのも事実だ。
防衛省が研究・開発に着手したのは、「今から準備してどこまで可能か実際にモノを作って見極める必要がある」（防衛省関係者）ためだ。

 

実際にレールガンが実用化した場合に米国からの協力を引き出すためには、日本の技術がゼロでは米国から相手にされないか、調達価格をふっかけられかねないという事情もある。
研究開発費は米政府と比べると遠く及ばないが、防衛省内には「素材技術など民間企業の優れた技術を生かせる余地があるかもしれない。
砲身の耐久性をいかに上げるかという点で貢献できる可能性はある」との声もある。５年後以降は蓄電システムの小型化などにも期待が集まる。

 

日本で創るなら　実用的なものを　アメリカのものを

凌ぐ　優れものにしなければならない。

世界に通用できるもの　　是非、日本の叡智、技術を結集し

作製して欲しい。